はがきは手軽に送れる便利な郵便物ですが、実はその重さやサイズには厳格なルールがあることをご存じでしょうか？
特に6gという重量制限を超えてしまうと、定形郵便扱いになり、追加料金が発生する可能性があります。
「たった1gオーバーで返送された」「受取人に追加料金が請求された」といったトラブルも少なくありません。
本記事では、はがきの重さに関する基準や、見落としがちなサイズ・厚さの規定、さらには郵便局でのチェックポイントまで詳しく解説します。
年賀状、DM、グリーティングカードなど、用途を問わず安心してはがきを送るために知っておきたい情報を網羅しています。
はがきの重さとその影響
郵便はがきの標準的な重さとは？
通常の郵便はがきの重さはおおよそ2g〜6g程度が一般的です。
これは日本郵便が定める標準的な範囲であり、郵便局で販売されている官製はがきや年賀はがきもこの基準を満たすように製造されています。
市販の私製はがきを使用する場合でも、この重さ内に収まっていれば追加料金なしで送付できます。
はがきの重量は用紙の厚さや材質、印刷内容、添付物（シールや写真など）によっても増減するため、自作や加工を施す際は特に注意が必要です。
郵便局では6gを超えると追加料金が発生する可能性があるため、出荷前に自宅のキッチンスケールなどで重さを確認しておくことをおすすめします。
6g・7gの違いと郵便料金への影響
6gまでであれば通常の郵便はがきとして、現行では63円の切手で全国どこでも送付することができます。
しかし、7gを超えてしまうと、「定形郵便物」として再分類されるため、最低でも84円の料金が必要となります。
たった1gの差で20円以上の追加費用が発生することになり、差額を知らずに投函してしまうと、はがきが返送されたり、受取人に不足料金が請求されることもあります。
特に、写真や装飾の多いグリーティングカードやDM（ダイレクトメール）などではこの境界を超えてしまうことが多いため、見た目の印象だけでなく、重量管理も重要なポイントです。
厚さやサイズがもたらす効果
郵便物としてのはがきは、重さだけでなく厚さやサイズも重要な判断基準となります。
はがきの最大厚さは0.76mmとされており、これを超えると定形外郵便物として扱われる可能性が出てきます。
たとえば、写真をラミネート加工したり、厚紙を使用している場合は、たとえ重さが6g以内でも厚さの超過で追加料金が発生することがあります。
また、縦横のサイズも所定の範囲（長辺14〜15.4cm、短辺9〜10.7cm）に収まらない場合は、通常のはがきとしては認められず、定形または定形外の料金体系へと移行します。
特に自作はがきの場合、デザイン性を重視するあまり規格外となるケースもあるため、事前にサイズ・厚さ・重さの三要素を確認することが大切です。
郵便料金の基本ルール
はがきサイズの郵便料金体系
はがきサイズ（長辺14〜15.4cm、短辺9〜10.7cm、重さ6g以内）に収まる郵便物は、定額料金での取り扱いになります。
これらの条件をすべて満たしていれば、全国一律の料金で送付が可能であり、はがきの利便性とコストパフォーマンスが活かされます。
ただし、用紙の質や印刷内容によって微妙に重さが変動することもあるため、送付前の確認は欠かせません。
また、企業や団体が使用する大量の広報はがきや案内状などでも、この規格を守ることでコストを抑えた運用が可能になります。
日本郵便の料金改定について
郵便料金は、社会の経済情勢や物流に関するコスト、さらには人件費や原材料費の上昇に伴い、数年ごとに見直しが行われています。
これまでにも数回の料金改定が実施されており、そのたびに定形・定形外郵便やはがき料金が調整されてきました。
特に、輸送コストや燃料費の上昇が著しい昨今では、料金変更の頻度や影響がより大きくなる傾向があります。
最新の料金情報を確認するには、日本郵便の公式ウェブサイトや郵便局窓口を活用することが重要です。
古い情報に基づいて誤った切手を貼ってしまうと、返送や不足料金の支払いといったトラブルの原因になります。
切手代の計算方法
切手代を正確に計算するためには、まず郵便物の「種別」と「重量」を正確に把握する必要があります。
はがきとして送る予定の郵便物が規格外になっていないか、重さが6g以内かをチェックしましょう。
そのうえで、日本郵便が発表している料金表に従って必要な切手額を確認し、貼付します。
万が一重さがオーバーしている場合には、差額分を追加の切手で補う必要があります。
料金が不足した場合、受取人に追加料金が請求されることもあり、相手に迷惑をかける可能性もあるため、注意が必要です。
はがきに装飾を施す際や特殊な紙を使用する場合には、必ず事前に重さを測り、必要な料金をしっかり算出してから送付することが望ましいです。
重さオーバーによる発送のトラブル
不足時の対策と対応方法
料金不足ではがきが差し戻されたり、受取人に不足料金が請求される場合があります。
差し戻された場合、再送の手間や追加料金が発生し、送る側も受け取る側も不便を被ることになります。
とくにイベント案内やビジネスの案内など、期日が決まっているはがきにおいては、遅延が大きな損失につながる可能性もあるため注意が必要です。
こうしたトラブルを未然に防ぐためには、事前に郵便局で重量やサイズをしっかり確認し、規格内に収めることが推奨されます。
自宅にあるキッチンスケールや郵便定規などを活用すれば、ある程度の事前チェックも可能ですが、最終的には郵便窓口での測定が確実です。
郵便局での確認ポイント
窓口では郵便物の重さ・サイズ・厚さという3つの基本的な物理的条件を正確に測定してもらえます。
特に、はがきが手作りであったり、写真やシール、ラミネートなどの加工が施されている場合は、見た目の予想以上に重量が増していることがあります。
窓口ではその場で最適な料金体系を案内してもらえるため、間違った切手を貼って投函するよりも安心かつ確実です。
また、発送前に複数枚のはがきをまとめてチェックしてもらうこともできるので、大量に送る場合にも有効です。
大判はがきの扱いと注意点
一般的なサイズ（長辺14〜15.4cm、短辺9〜10.7cm）を超える「大判はがき」は、はがきではなく定形郵便または定形外郵便として扱われるため、送料もその区分に応じて変動します。
たとえば、イラスト入りのポストカードや特殊加工されたグリーティングカードなど、通常よりも大きなサイズや厚みのあるはがきはこの対象となる可能性があります。
また、形が丸い、角が切れている、穴が開いているなど、規格から外れた形状の場合も追加料金が発生することがあるため、作成時には日本郵便の定める規格に十分注意しましょう。
郵送用にデザインされたものであっても、手を加えることで規格外になることがあるため、郵便局での事前確認が安心です。
特別なはがきの分類
年賀状や喪中はがきの取り扱い
年賀状は通常のはがき料金と同一の扱いで、2024年時点では63円で送付可能です。
ただし、郵便局が発行するお年玉付き年賀はがきなど、一定期間限定で販売されるはがきには特別な割引が適用される場合もあります。
また、年賀状の発送時期（通常12月15日〜25日）に集中する郵便物に対しては、日本郵便が独自に仕分け処理を行うため、早期発送キャンペーンや特別な投函受付体制が取られることもあります。
喪中はがきに関しては、一般的な郵便はがきと同様の料金体系が適用されますが、デザインに凝りすぎることで紙質や装飾による重量超過が起こりやすいため注意が必要です。
特に厚手の用紙や装飾入りのデザインは、知らずに6gを超えることがあり、余分な切手代が発生するケースがあります。
形式的な文章でも、紙の選定や印刷の工夫により規格内に収めるよう配慮しましょう。
私製はがきのルール
自作の私製はがきを利用する場合には、日本郵便が定める寸法および重量の基準に合致していることを必ず確認する必要があります。
はがきとして認められるのは、長辺14〜15.4cm、短辺9〜10.7cm、厚さ0.76mm以内、重さ6g以内の範囲です。
これらの規格を超えてしまうと「定形郵便」や「定形外郵便」として扱われるようになり、送料が高くなる原因となります。
また、はがきには「郵便はがき」や「私製はがき」の区別があり、私製はがきには左上に切手を貼るスペース、右側に「郵便はがき」または「POST CARD」の表記が必要です。
これがない場合には郵便物として認められないこともあります。
自作はがきを大量に使用するイベントやキャンペーン時には、事前に郵便局でのサンプル確認がおすすめです。
往復はがきとその料金構造
往復はがきは、送りと返信が1枚の紙で構成されており、それぞれ切り離して使えるように設計されています。
一般的には、片道63円×2の計126円分の料金が必要となります。往復はがきの使用場面は、アンケート回答や出欠確認、各種申し込みなどで多く見られます。
特に注意すべき点は、返信面をユーザーが記入する形式のため、貼られた返信用の切手が正しい金額になっているか、または重さが追加にならないかの確認が不可欠です。
返信部分に写真やメモ、添付書類などを貼って返送される場合には、重量超過により返信時に追加料金が必要となるケースもあります。
したがって、返信面の設計はできるだけシンプルにし、全体の重さが基準内に収まるよう配慮することが推奨されます。
郵便物の加工とデザイン
印刷時に気を付けるべきサイズ
印刷業者に依頼する際や自宅でプリントを行う際には、仕上がりの美しさだけでなく、郵便としての規格を超えないようにする点にも十分な配慮が必要です。
サイズが所定の規格から少しでも外れてしまうと、通常のはがき料金では送れなくなり、定形郵便や定形外郵便の扱いになってしまいます。
また、紙質の選択によっては同じサイズでも重さが大きく変わることがあるため、厚手や高級感のある用紙を使用したい場合は、必ず印刷前に試し刷りや実測を行い、規格内に収まっているか確認することが重要です。
さらに、印刷後に追加する封入物やシール、ラベルなども合算して重さを計測し、最終的な重量が6g以内であるかをチェックしましょう。
デザインによる重さの変化
はがきのデザインは見た目の印象に直結する重要な要素ですが、使用する素材や加工によっては、意図せずに重量がオーバーしてしまう場合があります。
たとえば、ラミネート加工やUVコーティングなどは耐久性や光沢感を高める一方で、数グラム単位の重さ増加を招くことがあります。
また、厚手のアート紙やマット紙などは見た目には美しく高級感がありますが、複数枚を重ねるとすぐに6gの上限を超えてしまう可能性があります。
特に写真入りのはがきはインクの使用量が多くなるため、紙の含水率や仕上がり重量も含めて注意が必要です。
装飾として貼り付けるシールやスタンプなども、小さなパーツでも重さや厚みを増す要因となるため、使用する素材を慎重に選びましょう。
コストを抑えるための加工方法
コストを抑えつつ規格内に収めるためには、いくつかの工夫が効果的です。
まず、印刷用紙はできるだけ薄手で軽量なものを選ぶとよいでしょう。
一般的なインクジェット対応はがき用紙であれば、標準的な厚さでありながら重さも抑えられているため、無理なく規格内に収めることができます。
また、装飾は控えめにし、可能であれば紙面に直接印刷する形でデザインを完結させると、追加の素材による重量増を防ぐことができます。
さらに、はがきの片面だけに印刷を集中させることで、インクの使用量を抑え、紙の反りや湿気による重さの変化を防ぐこともできます。
大量に印刷・発送を行う場合には、試作品をいくつか作成し、郵便局で確認してもらうことが、余計なコストを避けるための有効な手段です。
実際の運用に向けたアドバイス
郵送物のトラブルを未然に防ぐ方法
発送前に必ず郵便局でチェックを行い、料金不足や返送トラブルを避けましょう。
重さやサイズに関するミスは意外と多く、特に自作はがきや特別な素材を使ったポストカードなどでは、気づかないうちに規格を超えていることがあります。
郵便局の窓口では正確な測定機器が揃っているため、安心して確認できます。
自宅でもある程度のチェックは可能で、定規でサイズを確認し、キッチンスケールで重量を測ることで簡易的に判断できます。
さらに、郵便局でははがき用の見本スケールなども販売しているため、それを活用すれば日常的なチェックがより正確になります。
事前準備を丁寧に行うことで、思わぬ料金不足や相手への不快感を未然に防ぐことができます。
DMやポストカードの活用法
ビジネス用途で使われるDM（ダイレクトメール）やポストカードは、商品紹介やイベント告知など、重要なメッセージを届けるための効果的な手段です。
これらを郵送する際には、コストを抑えつつ最大限の効果を発揮するには、はがきの重さやサイズ、デザインの工夫が欠かせません。
装飾を過度に施すとコスト増や重量オーバーの原因になるため、必要な情報をシンプルにまとめ、視覚的に魅力あるレイアウトで仕上げることが大切です。
また、宛名面のスペース確保や読みやすさも重要で、情報が詰め込まれすぎると効果が下がることもあります。
ターゲットに合わせた紙質の選定や印刷方法によっても印象が大きく変わるため、戦略的な設計が求められます。
大量発送時の注意点
イベント案内や販促活動などで、はがきを大量に発送する場合は、1枚1枚が規格を満たしているかを確認することが極めて重要です。
まとめて投函する際に一部のはがきだけでも重さやサイズが規格を超えていた場合、全体の処理が遅れたり、戻ってきたりするリスクがあります。
そのため、発送前には代表的な数枚をサンプルとして選び、郵便局の窓口でチェックしてもらうと安心です。
さらに、印刷や加工の工程で微妙な差異が生まれることもあるため、作成段階で規格ギリギリを狙うのではなく、余裕を持った設計にすることが安全策となります。
大量発送時にはチェックリストを作成しておき、サイズ・重さ・宛名印字の正確さなどを一つずつ確認することで、作業効率とトラブル防止の両立が可能です。
まとめと今後の展望
郵便料金が今後どう変わるか
社会情勢や原材料コストの変動により、今後も郵便料金が改定される可能性は高いと言えます。
特に近年では、燃料費や人件費、印刷用紙などの資材価格が上昇傾向にあり、こうした背景が郵便事業にも直接的な影響を与えています。
料金が引き上げられれば、日常の郵便利用者だけでなく、ビジネス用途で大量に郵便物を扱う企業にも大きな影響を及ぼすことが考えられます。
そのため、突然の料金改定に慌てないためにも、あらかじめコスト変動に備えた運用体制を整えておくことが重要です。
たとえば、旧料金の切手を組み合わせて使う方法や、料金改定に柔軟に対応できるフレキシブルな郵送計画を立てておくなど、日常業務に支障をきたさない工夫が求められます。
情報を更新し続ける重要性
郵便のルールや料金体系は、社会情勢や物流事情、郵便事業の再編などにより年々変化しています。
これまで使えていた方法や料金体系がある日突然変更されることも珍しくありません。
したがって、郵送業務に関わる人はもちろん、日常的に郵便を利用するすべての人にとって、最新情報を常に確認する習慣が不可欠です。
日本郵便の公式ウェブサイトでは、料金改定や新サービスの案内、各種ルールの改訂情報が随時更新されています。
また、郵便局の窓口でも最新のパンフレットや料金早見表が配布されているため、日頃から意識的に情報収集を行うことで、予期せぬトラブルや追加料金の発生を未然に防ぐことができます。
